気ままにGPSウォーク

コンパス(方位磁石)付きGPSと地図、それにデジカメを持参して気ままにウォーク

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家庭でできる温暖化対策(10)

得する話

家庭の冷暖房

冷暖房は控えめに
冷暖房対策

これだけではありません。
例えば、こまめに消すとか、毎週フィルターを掃除すると経済効果は更に年間1910円UPしますし、温暖化対策にもなります。

家庭から排出されるCO2の中で、冷暖房によるものは約17%と高い割合を占めています。冷房は1℃高めに、暖房は1℃低めに設定するだけでも温暖化防止に効果があります。外気温との差が大きいことは、健康によくないだけでなくエアコンの効率も悪くなります。

【次回】環境家計簿をつけよう。計算の仕方 です。
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テーマ:気候変動 - ジャンル:ブログ

  1. 2008/05/31(土) 01:01:08|
  2. 環境
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家庭でできる温暖化対策(9)

ごみを減らそう

家庭から排出されるCO2のうち、一般廃棄物によるものは約4%と、そう高い割合ではありません。
しかし、廃棄物になる前のモノの一生で考えると、製造・流通・使用のためにエネルギーが使用され、廃棄・リサイクルプロセスでもエネルギーが使用されていますから、当然CO2が発生していることになります。必要なものだけ購入する、ごみを出さない、繰り返し使う(リユース)、リサイクルするなど、ごみ減量のための行動も、温暖化防止のための効果的な方法といえます(下図)。
また、冷蔵庫やエアコンの冷媒等に使用されているフロン類は、CO2に比べて、非常に強力な温室効果ガスです。2001年4月から家電リサイクル法が本格的に運用され、フロン類の回収が義務付けられました。冷蔵庫やエアコンを処理するときには、きちんとフロン類を回収する業者を選ぶなどの配慮が必要です。


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【次回】冷暖房はひかえめに温度設定を です

テーマ:気候変動 - ジャンル:ブログ

  1. 2008/05/30(金) 01:01:08|
  2. 環境
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家庭でできる温暖化対策(8)

野菜も省エネルギー型を選択する

野菜は、年間を通じて安定供給を求める消費者のニーズから、例えば、夏や秋を旬とする農産物を冬や春に収穫するために温室で栽培することがしばしばあります。
こうした石油などを用いて加温するハウス栽培は、露地栽培と比較して、多くのエネルギーを消費し、CO2の排出量を増加させることにつながります(下図)。また、一般的に物資の輸送距離が長くなれば、せることにつながります(下図)。
また、一般的に物資の輸送距離が長くなれば、運搬に伴うエネルギー消費により発生する環境負荷も増加します。このことは全ての製品について当てはまりますが、農産物に関しても同様です。
輸送距離が短い地場産の農産物を選択して購入することは、環境負荷の低減につながります。
また、一般的に物資の輸送距離が長くなれば、運搬に伴うエネルギー消費により発生する環境負荷も増加します。このことは全ての製品について当てはまりますが、農産物に関しても同様です。
輸送距離が短い地場産の農産物を選択して購入することは、環境負荷の低減につながります。

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【次回】ごみを減らそう です

テーマ:気候変動 - ジャンル:ブログ

  1. 2008/05/29(木) 01:01:08|
  2. 環境
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家庭でできる温暖化対策(7)

待機電力を減らそう

待機電力とは、機器を使用していない待機時に消費される電力です。
下図は、エネルギー利用機器の待機電力消費を示しています。ビデオなど製品によっては、稼動時の50%以上のエネルギーを待機電力として消費しているものもあります。
使用していない時は主電源を切るなど、待機電力を減らすことは、CO2の排出削減につながります。

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【次回】野菜も省エネルギー型を選択する です

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  1. 2008/05/28(水) 01:01:08|
  2. 環境
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家庭でできる温暖化対策(6)

省資源・省エネルギー

水を大切に使おう
河川から水をくみ上げ、浄水場できれいな水にし、各家庭の蛇口まで届けるといった上水道の運用に投入されるエネルギーは、そのほとんどが電力によりまかなわれています(下図)。
つまり節水は水資源の節約と同時に、水道水供給に要する電力を節約することになり、電力使用に伴うCO2の排出を削減することになります。

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【次回】待機電力を減らそう です

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  1. 2008/05/27(火) 01:01:08|
  2. 環境
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家庭でできる温暖化対策(5)

世帯人数の減少

世帯人数別によるCO2排出量を見ると、世帯人数が増えるほど一人当たりのCO2排出量は少なくなっています(下図)。
これは世帯人数が多い方が、一つの部屋で一緒に過ごすことなどにより暖房も照明も少なくてすむこと、冷蔵庫などの機器を共有できることなどが理由として考えられます。以前は多かった3世代家族も少なくなり、1965年には4.0人だった平均世帯人数は、1999年には2.7人まで減っています。こうした世帯人数の減少もエネルギーの多消費につながっています。


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【次回】『省資源・省エネルギー』・家庭内での省エネルギー行動は環境負荷の低減になる です

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  1. 2008/05/26(月) 01:01:08|
  2. 環境
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家庭でできる温暖化対策(4)

用途別に見るCO2排出量


日常生活に伴って排出されるCO2を用途別に見ると、自家用乗用車が35%で最も大きな割合を占めています。また、省エネに関しては、夏の冷房が注目されがちですが、暖房の方が冷房よりCO2をより多く排出している点も留意する必要があります(下図)。

【35%】
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【次回】エネルギー多消費型の生活 です

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  1. 2008/05/25(日) 01:01:08|
  2. 環境
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家庭でできる温暖化対策(3)

エネルギー多消費型の生活

私たちの身の回りにある家電製品など、エネルギーを消費する機器が増えてきたことが、CO2排出量増加の大きな原因となっています。1970年代はカラーテレビ、80年代はビデオデッキが急激に増えています(下図)
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一方、自家用車やエアコンなどは増加の一途をたどっており、エアコンは1世帯で平均1.5台以上保有するまでに普及しています。また、テレビや冷蔵庫は大型化が進んでいますが、一般に大型のものほど電気消費量は多くなります。
さらに、テレビやエアコンなどリモコンで操作するものは、待機電力を消費しますが、待機電力の消費もエネルギー消費の増加につながっています。給湯については、シャワーや給湯設備の普及とそれらの使い方の変化がCO2の排出増加につながっていると考えられます。


【次回】世帯人数の減少 です

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  1. 2008/05/24(土) 01:01:08|
  2. 環境
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家庭でできる温暖化対策(2)

エネルギー源別に見るCO2排出量

私たちが家庭でガスコンロや石油ストーブを使用する際には、燃料であるガスや灯油の燃焼によりCO2が排出されます。
また、冷蔵庫やテレビなどの電気製品の使用は、家庭から直接CO2を排出するわけではありませんが、電気を供給している火力発電所で石油や天然ガスなどを燃焼することによりCO2が排出されます。
このように私たちの日常生活においても大量のエネルギーが消費され、それに伴いCO2が排出されています。
家庭で消費される灯油やガス、電気などのエネルギー別のCO2排出割合では、電気による排出割合が最も高く、全体の32%を占めています。(下図)

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【32%】
【次回】用途別に見るCO2排出量 です

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  1. 2008/05/23(金) 01:01:08|
  2. 環境
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家庭でできる温暖化対策(1)

家庭生活から出るCO2(二酸化炭素)排出量

【伸び続ける排出量】
家庭からのCO2排出量は増加し続けています(図2、3)。1997年の一世帯当たりのCO2排出量は、1965年の2.3倍にもなっています。データが古いですが、しかし現在でも増え続けています。
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3-1


【次回】エネルギー源別に見るCO2排出量 です

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  1. 2008/05/22(木) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止の日本国内での取り組み(2)

地域での対策の枠組みづくり

ローカルアジェンダ21の策定

1992年6月にブラジルのリオデジャネイロで開かれた地球サミットの成果の一つに、アジェンダ21があります。アジェンダ21は、21世紀に向け、持続可能な開発を実現するために各国および各国際機関が実行すべき行動計画を具体的に規定するものです。そのなかで、実施主体としての地方公共団体の取り組みを効果的に進めるため、ローカルアジェンダ21を策定することが求められています。
ローカルアジェンダ21は、地域の環境問題を解決しようとする際、その地域に関わっているあらゆる主体が一つのテーブルに集まり、問題を解決するためにどう行動すべきか話し合って作り上げる行動計画です。そして行動計画に基づいて、参加者が中心となって継続的に行動をし、実施状況などを評価していくものです。
地球温暖化などの地球規模の環境問題に対しても、地域での取組みを効果的に進めるために、この手法は有効と考えられます。
ここで重要になってくるのが、各主体が参加するパートナーシップ型の推進組織です。日本でもいくつかの自治体では既に組織を立ち上げ、活動する段階まできています(下図)。


【大阪府豊中市の例】図1


【次回】家庭でできること『家庭生活から出るCO2(二酸化炭素)排出量』・伸び続ける排出量
です

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  1. 2008/05/21(水) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止の日本国内での取り組み(1)

地域での対策の枠組みづくり
地方自治体は市民や企業にとっての身近な行政機関として、地域の地球温暖化対策において大きな役割を担っています。

枠組みづくりとの関係
1990年以降、地方自治体でも「地球温暖化対策地域推進計画」「ローカルアジェンダ21」「環境基本計画」を作成するなど、地域で温暖化対策を進める枠組みができつつあります。
また、「地球温暖化対策の推進に関する法律」に基づいて、自治体自らが事業者として温室効果ガスの排出を抑制・削減する「実行計画」も、2001年10月現在511の市区町村で策定されています。
さらには、地球温暖化対策に関する情報を発信し、温暖化防止活動をサポートする組織として全国地球温暖化防止活動推進センターと都道府県地球温暖化防止活動推進センターを設置することが定められています。全国地球温暖化防止活動推進センターは1999年7月から運営を開始しました。都道府県地球温暖化防止活動推進センターは、2001年12月までに全国で11ヶ所指定されています。今後、全都道府県でセンターの指定が行われることが期待されます。


私も埼玉県から4月1日付で
「埼玉県地球温暖化防止活動推進員」と「埼玉県環境教育アシスタント」の委嘱を受けました。


【次回】ローカルアジェンダとは です

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  1. 2008/05/20(火) 01:01:05|
  2. 環境
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環境と南北問題(4)

〇南太平洋の島国では移住が始まった

南太平洋の小国ツバル
 地球温暖化の被害はすでに出始めています。南太平洋の小国ツバルでは、2002年から国をあげて、20~30年計画でニュージーランドへの移住を開始します。こうした人たちとその子孫は、何世代も住み続けた家や土地を永遠に失い、気候風土だけでなく全く異なる文化や社会の中で新しい生活を強いられることになります。
 地球温暖化によって、南のサンゴ礁の島に住む人々は、祖国に住む権利さえも奪われるのです。温暖化の原因となっている温室効果ガスの排出量がごくわずかであるこれらの国に住む人々が、このような状況に陥ることは、同じ人間として不公平なことです。
 こういった現実を食い止めるためにも、豊かで便利な生活を享受している私たちの早急な対策が必要といわざるを得ません。

海面上昇

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  1. 2008/05/19(月) 01:01:08|
  2. 環境
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環境と南北問題(3)

〇まず先進国が削減を

排出を50~70%削減
 開発途上国でも人口増加と経済発展によりCO2排出量は増加しており、今後もその傾向が続くと予測されています。また、IPCCの第2次評価報告書で「CO2濃度を現在のレベルに安定化するには直ちに排出を50~70%削減しなければならない」と指摘されているように、先進国全体で1990年比5%以上削減という京都議定書の目標は、長期的な対策の第一歩でしかありません。
 したがって、将来的には先進国の削減目標をより厳しいものとし、同時に開発途上国も排出削減の責任を負い、世界全体で温暖化問題に取り組まなければならない時が来るでしょう。

 しかし、長期的な温暖化対策を進めるために、まず先進国が自国内で温室効果ガスの排出削減を確実に実行すべきであることは言うまでもありません。

先進国の二酸化炭素排出割合

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  1. 2008/05/18(日) 01:01:08|
  2. 環境
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環境と南北問題(2)

〇責任は先進国に、しかし被害は発展途上国に

「共通だが差異ある責任」という原則とは
地球温暖化の主な原因は、化石燃料の大量消費によるCO2(二酸化炭素)などの温室効果ガスの急激な増加であり、資源を浪費して大量の温室効果ガスを排出してきた先進国に、大きな責任があるといえます(下図参照)。
このようなことから、京都議定書では、「共通だが差異ある責任」という原則のもとに、先進国だけに具体的な数値目標を定めています。
一方、開発途上国は、先進国に比べると一人当たりの排出量はずっと少ないにもかかわらず、洪水や干ばつ、台風などの熱帯低気圧の増加などにより、水資源や農林水産業、住居、健康への被害など、地球温暖化の影響を直接的に受けます。特に、国土が狭く標高が低い太平洋の島国などは海面上昇による国土の水没など、より深刻な被害を受けます。
このため、開発途上国ではこれらの影響に生活を適応させていかなればなりません。開発途上国には先進国に比べ、適応や被害を回復させるための資金や技術が十分でないため、被害がより甚大になるといわれています。温暖化問題を考えるときには、このような南北問題について同時に考える必要があります。


二酸化炭素の排出割合推移

【次回】まずは先進国が削減を です

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  1. 2008/05/17(土) 01:01:08|
  2. 環境
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環境と南北問題(1)

南北問題とは

「シャンペイングラス」てご存じですか
富める先進国と貧しい開発途上国との間に起こるさまざまな対立や協調の問題を、南北問題といいます。総じて先進国が地球の北側に、開発途上国が南側にあるためにこの呼び名がつけられました。
国連開発計画(UNDP)が作成している「シャンペングラス」と呼ばれる図を見ると、南北格差は一目瞭然です(下図参照)
世界人口のわずか2割でしかない先進国に属する私たちが、地球の富の8割以上を独占しています。そして、残りの8割の人々が2割にも満たない富を分け合って生きています。先進国の豊かさは開発途上国の資源を搾取することで成り立ってきました。
そして、開発途上国は工業化により先進国に追いつこうと努力していますが、貧富や地域格差は広がるばかりであり、環境問題も悪化の一途をたどっています。今後は、先進国も開発途上国も、従来の資源浪費型の工業化ではない持続可能な開発を目指し、南北格差を縮めていくことが必要です

シャンペイングラス

【次回】環境と南北問題での「共通だが差異ある責任」という原則とは、です。

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  1. 2008/05/16(金) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止のための国際的な取り組み(9)

温暖化問題の認識から気候変動枠組条約まで

まとめ(指導のポイント)

〇地球温暖化は人類生存の根源的な問題であるだけに、国家間の様々な利害関係が複雑に絡み 合っています。また同じ国内でも様々な利害関係があるため、解決には政治的な力が大きく左右し ているのが現状です。しかし、人類の生存に関わる共通の課題であること、解決に向けてはそれぞ れの利害関係を離れ、ただ一つの有限な地球に住む同じ「地球市民」として話し合い、協力して取 り組んでいくことが大切なことを伝えるようにしましょう。

〇条約や京都議定書には、世界の180の国が毎年解決策を話し、協力して対策をとっていく国際的なしくみ(締約国会議)が盛り込まれています。これは、とても意義があることも併せて伝えるようにします。

〇気候変動枠組条約の究極の目的は、「危険な人為的干渉を及ぼすこととならない水準での温室効果ガス濃度の安定化」であり、京都議定書はその第一歩に過ぎません。今後も引き続き、国際的で継続的な取り組みを続けていくことの大切さを伝えるようにします。

〇締約国会議には、政府関係者だけでなく、産業界や市民を代表したNGO(非政府組織)の参加のプロセスがあります。特に京都会議以降、日本のNGOも会議に積極的に参加し、温暖化防止のための建設的な意見を表明しています。こうしたNGOの参加が政府間の交渉にも大きく影響していることを伝え、子どもたちにもできることはないか、話し合ってみましょう。

〇京都議定書には、京都メカニズムや、森林吸収など削減目標の達成手段が盛り込まれています。しかし、国内で温室効果ガス削減の取り組みを進めることが優先されるべきであり、京都メカニズム等はあくまで補完的な措置であることを伝えるようにしましょう。


【次回】環境と南北問題です

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  1. 2008/05/15(木) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止のための国際的な取り組み(8)

温暖化問題の認識から気候変動枠組条約まで

⑧他の国と協力して削減目標を達成する仕組み

京都議定書は、国内の対策だけではなく、他の国で温室効果ガスを削減する事業を実施した際の削減分を自国で削減したものとできたり、他の国から排出割当量を買ったりする制度を使って、議定書の削減目標を達成することを認めています。
これらの制度は京都メカニズムとよばれ、排出量取引(図3-1)、共同実施(図3-2)、クリーン開発メカニズム(CDM)(図3-3)、という3つが含まれます。
排出量取引

共同目標

クリーン開発

このような京都メカニズムを利用することによって、安い費用で排出削減できる場所で対策をとったり、安い排出枠を購入することができ、自国で対策を行うより、経済的に削減目標を達成することができると考えられています。
しかし、「京都議定書の数値目標の達成においては、国内での対策を主とし、国外での対策や外国から購入する仕組みの利用は従である」という「補完性」の概念が定められており、京都メカニズムはあくまで補完的措置であることを明記しています。

森林などの吸収源
京都議定書では、1990年以降に新たに人為的に行われた「植林」「再植林」「森林減少」によって吸収または排出されたCO2の量を数値目標に算入することとされています。
また、議定書には、各締約国は科学的な側面を考慮しつつ「植林」「再植林」「森林減少」以外のCO2を吸収または排出する行い(森林管理など)を決め、その行いから得られる排出量と吸収量も第一約束期間(2008年~2012年)の数値目標に算入してもよいとされています。


【次回】まとめ(ポイント)です

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  1. 2008/05/14(水) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止のための国際的な取り組み(6)

温暖化問題の認識から気候変動枠組条約まで

⑥COP3と京都議定書
【「気候変動枠組条約第3回締約国会議(地球温暖化防止京都会議、COP3)」】
1997年12月、京都で開催された「気候変動枠組条約第3回締約国会議(地球温暖化防止京都会議、COP3)」では、先進国(条約の付属書Bにあげられる国々) から排出される温室効果ガスの具体的な削減数値目標や、その達成方法などを定めた「京都議定書」が合意されました。

その後の協議で、その詳細についても合 意が形成され、各国の締結手続きを経て、「京都議定書」は2005年2月16日に発効しました。
●対象ガス(6ガス)・・・二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、HFCs、PFCs、SF6
●削減基準年・・・1990年(HFC、PFC、SF6については、1995年としてもよい)
●目標達成期間・・・2008年から2012年
●(-6%の場合の考え方:削減基準年の排出量X5年X0.94>2008年〜2012年の排出量の合計)
●削減目標・・・先進国全体で5.2%削減(各国の目標は以下のとおり)
 
京都会議で定められた主要国の温室ガス排出削減目標(2008年〜2012年の期間目標)
下図のPDFダウンロードはこちらから>>(温暖化パネル No.09)
京都議定書削減目標


【参考】
HFC(ハイドロフルオロカーボン)、PFC(パーフルオロカーボン)、SF6 (六フッ化硫黄)HFCs

【次回】⑦他の国と協力して削減目標を達成する仕組み

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  1. 2008/05/13(火) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止のための国際的な取り組み(5)

温暖化問題の認識から気候変動枠組条約まで

⑤法的拘束力のある削減数値目標を

【第2回締約国会議(COP2)】
1996年、スイスのジュネーブで開催された第2回締約国会議(COP2)では、議定書を採択する第3回締約国会議(COP3)を日本で開催することが決まり、「議定書は法的拘束力のある数値目標をもつものとする」という閣僚による宣言がまとめられました。

【次回】⑥COP3と京都議定書です。

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  1. 2008/05/12(月) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止のための国際的な取り組み(4)

温暖化問題の認識から気候変動枠組条約まで

④条約締約国会議(COP)
この条約は2000年までの各国の努力目標を定めた、その名の通り枠組みだけを決めたものです。150を超える国が温暖化問題を認識し、国際的に対策をとっていく枠組みをつくったことは大変意味あることですが、この条約だけでは実効性ある対策を進めることはできません。だれがどの温室効果ガスを、どれだけ削減するかといった法的拘束力があり、より実効性ある具体的な対策が必要です。

【最初の条約締約国会議(COP1)】
そこで、1995年、ドイツのベルリンで開かれた最初の条約締約国会議(COP1)で、条約に参加する国(締約国)は、2000年以降の具体的な取り組みについて検討することになりました。
ここでは、①2000年以降の先進国の温室効果ガス排出量の削減目標を盛り込む議定書を1997年に開催するCOP3で採択すること、②「共通だが差異ある責任」の原則にのっとり開発途上国に対しては新たな約束を課さないこと、などを盛り込んだ決議(ベルリン・マンデート)が採択されました。

【次回】⑤法的拘束力のある削減数値目標をです。

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  1. 2008/05/11(日) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止のための国際的な取り組み(3)

温暖化問題の認識から気候変動枠組条約まで

③気候変動枠組み条約の締結
【第5回気候変動枠組み条約に関する政府間交渉委員会(INC5)】
1992年5月にニューヨークで開かれた、第5回気候変動枠組み条約に関する政府間交渉委員会(INC5)の再開会合で、地球温暖化防止を目的とした国際的な取り組みを初めて定めた条約として、気候変動枠組条約が合意されました。
この条約の究極の目的は、「気候系に対して危険な人為的な干渉を及ぼすこととならない水準において大気中の温室効果ガス濃度を安定化させること」です。

【環境と開発に関する国連会議、(UNCED】
そして、その直後の6月にブラジルのリオデジャネイロで開催された地球サミット(環境と開発に関する国連会議、UNCED)で署名が開始されました。
気候変動枠組条約には、「予防原則」と「共通だが差異ある責任」(次項目「ベルリン・マンデート」参照)という2つの大切な考え方をはじめとする5つの原則が採り入れられています。
予防原則とは、「重大かつ不可逆的な影響があると認められる問題については、たとえその環境破壊の現象に不確実性があっても防ぐための対策を予め実施すべき」というものです。条約は150か国以上の署名をもって1994年3月に発効し、2001年12月11日現在で、日本を含む186カ国が加わっています。

【次回】④条約締約国会議(COP)です

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  1. 2008/05/10(土) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止のための国際的な取り組み(2)

温暖化問題の認識から気候変動枠組条約まで

②IPCCの設立と条約づくりに向けた動き

【気候変動枠組み条約に関する政府間交渉委員会(INC)】
1990年8月にはIPCCの第1次評価報告書が出され、「このままでは、2100年には気温が3℃上昇する。大気中の濃度を現在のレベルに保つには即座に排出の60%以上を削減しなければならない。」という、科学者からの強いメッセージが政治家に発せられました。
1990年秋の国連総会で、気候変動枠組み条約に関する政府間交渉委員会(INC)を設置することが決議されました。


【次回】③気候変動枠組み条約の締結です

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  1. 2008/05/09(金) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化防止のための国際的な取り組み(1)

温暖化問題の認識から気候変動枠組条約まで
メディアから発信される環境(地球温暖化)の記事を読むために、しばらくの間、その用語の解説を兼ねた歴史的内容をおつたえします。

①温暖化は科学から政治の問題へ
【国連環境計画(UNEP)】
1985年、国連環境計画(UNEP)などの主催でフィラハ会議がオーストリアで開かれ、参加していた科学者の呼びかけにより、国際的に温暖化対策を進める何らかの活動が必要だという合意ができました。
【世界気象機関(WMO)】【気候変動に関する政府間パネル(IPCC)】
気候変動に関する最新の科学的知見をとりまとめて評価し、それを各国の政策決定者に伝えることを目的に、1988年、世界気象機関(WMO)とUNEPの呼びかけによって、世界中の科学者や専門家が集まり、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が設立されました。
1988年、先進国首脳会議(G7)閉会直後に開催されたトロント会議には、40数カ国から300人以上の気候研究者、法律家、政府関係者、ビジネス関係者が参加し、「2005年までにCO2排出量を1988年レベルから20%削減」という具体的な数値目標を示した声明を採択しました。
こうして、科学者の間でうまれた地球温暖化に対する関心は、政治的問題へと変化していきました。

【次回】②IPCCの設立と条約づくりに向けた動きです

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  1. 2008/05/08(木) 01:01:08|
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地球温暖化の影響(食糧)

食料への影響

キーワード:40%
40%とは、現在日本の食糧自給率は40%です。つまり私たちが普段食べている食料の半分以上が海外から輸入されています。地球の平均気温が2.5℃上がると世界全体の農業に影響を及ぼすため、必要な食料の量に追いつかず、価格が上がると予測されています。

食糧
お米を食べよう  残さないことが自給率を上げます。
温暖化が進行するにつれて世界の穀倉地帯の多くが乾燥するなどマイナスの影響が大きいと予測されています。特に、熱帯、亜熱帯地域では食料生産が減少し、人口の増加とあいまって、飢餓、飢饉の危険が増大すると予測されています。
また、日本の稲は高温に適応できる品種が少ないため、生産が困難になる可能性もあるといわれています。さらに、アワビやサザエが減り、イワシの幼魚が大量死して、イワシを餌とする他の魚も減ってしまうなど、海産資源にも大きな影響が予測されます。

【次回】地球温暖化防止のための対策方法などです。

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  1. 2008/05/07(水) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化の影響(健康)

健康への影響

キーワード:35℃
35℃とは、地球温暖化は人間の健康にも影響を与えます。気温が35℃を超えると、「熱中症」で倒れる人が急激に増えると言われています。それだけではなく、日本でもマラリアやテング熱といった「感染症」が増えるなど、間接的な影響も起こります。

マラリアの蚊

写真【シナハマダラカ】3日熱マラリアを媒介する。この写真は2005年7月28日に千葉県内の牛舎で (2005.7.28,国立感染症研究所 昆虫医科学部)

3~5℃の気温上昇により、日本の一部でもマラリアが流行する恐れがあります。また、コレラやサルモネラ感染症などの患者数も増加すると推測されます。

【次回】食糧への影響

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  1. 2008/05/06(火) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化の影響(生態系)

生態系への影響

キーワード:4~6Km
4~6Kmとは、地球温暖化は「生態系」にも影響を与えます。地球温暖化によって、日本の気候帯が1年で約4~6Kmも移動するからです。このように急激に気候が変わると、植物はもちろん動物もついていけません。地球温暖化は、生態系を激変させます。

植物の移動速度

IPCCの第2次評価報告書では、今後100年間で平均気温が1~3.5℃上昇すると予測されました。これは、日本の国土に例えると、赤道方向へ150~550km(550kmは東京から青森の距離に相当)、あるいは標高が150~550m下方へ移動する場合に相当します。
IPCCの第3次報告書では今後100年間の平均気温の上昇は、1.4~5.8℃と第2次評価報告書を上回る値となっています。この予測は100年間での樹種の移動可能な距離4~200kmを超えるため、現在の生態系の構成を維持することができず、樹種によっては絶滅する可能性があります。

また、温暖化が進んで、シベリアの永久凍土(ツンドラ)が解凍されると、CO2(二酸化炭素)の21倍という温暖化効果の高いメタンガスが大量に放出される可能性があり、温暖化に歯止めがかからなくなる恐れもあります。
【次回】健康への影響です

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  1. 2008/05/05(月) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化の影響(海面上昇)

海面上昇

キーワード:1m↑=ー90%
1m↑=ー90%、地球温暖化は海にも影響を与えます。海水が暖められて膨張したり、南極の棚氷などが溶け出したりして海面が上昇します。海面が1m上昇すると、日本の場合、砂浜の約90%が失われる恐れがあります。日本のみならず、世界の沿岸に住んでいる人たちも大きな影響を受けることになるでしょう。

海面上昇

現在世界中で、4600万人の人々が洪水や高潮などの危険にさらされていますが、この数は、今後の人口増加がなくても、海面が50cm上昇するだけで9200万人に、1m上昇すれば1億1800万人に増加すると予測されています。
日本でも、仮に海面が1m上昇すれば、東京都より広い約23万ヘクタールの土地が満潮面以下になり、そこに住む410万人の人々と国民資産約110兆円の安全性を確保するため、堤防嵩上げなど、11兆円の対策費用が必要になると推計されています。
【参考】深層海流の変化
北極で海水が融解すると北大西洋の塩分濃度が下がり、表層水の深層への潜り込みが阻害されます。この変化によって、北向きの熱輸送と赤道を横切る熱交換が弱まり、海流の循環が変化し、大規模な気候の変動をもたらす恐れがあることも指摘されています。
【次回】生態系への影響です

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  1. 2008/05/04(日) 01:01:08|
  2. 環境
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地球温暖化の影響(異常気象)

異常気象

キーワード:228,000人
228,000人、これはアジアの途上国では、洪水のため1987~97年の11年間に亡くなった人の人数です。

平均的な地球の温度がほんのわずかに変化しただけで、雨の降る場所や降り方など、気象が変化する可能性があると予測されています
気温が高くなると、空気は多量の水蒸気を含むようになり、雨が降るときにはたくさん降るようになります。しかし、気温が高いと乾くのも速くなり、洪水と渇水の極端な現象が起こりやすくなります。
高海水温域の拡大
台風などが増加する可能性も指摘されています。実際に、高海水温域の拡大がハリケーンの発生頻度を高めた例として、1995年の大西洋があげられます。大西洋の海面水温の最高記録を更新したこの年、同地域では過去49年間の平均年間発生数の2倍である19個のハリケーンが発生しました。この他、最近、異常高温、洪水、干ばつ等のいわゆる異常気象が世界各地で頻発していますが、これら自然災害の増加も地球温暖化の影響ではないかと考えられています。
【次回】海面上昇です。

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  1. 2008/05/03(土) 01:11:08|
  2. 環境
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地球温暖化問題とは(5)

温暖化が続くとどうなるか(2)
❑たとえ温室効果ガスの排出が減っても影響はすぐには止まらない
温暖化の影響と関連して影響する項目
温度上昇との関連
【説明】
仮に温室効果ガスの濃度上昇を21世紀末までに止められたとしての、それ以降数世紀にわたって気温の上昇や海面の上昇は続くと考えられます。
地球温暖化の問題はさまざまな地球環境問題と深く関わっています。温室効果ガスの増加は、全地球的な気温の上昇だけでなく、地球の環境に対し、長期的には大規模かつ元に戻すことが不可能なほど大きな変化をもたらすことになります。

【次回から】タイトル:地球温暖化の影響
サブタイトル:
(1)気候変動・・・異常気象、海面上昇、深層海流の変化
(2)自然環境への影響・・・植生への影響、陸の動物への影響、海の生物への影響
(3)人間や社会環境への影響・・・健康への影響、食糧生産への影響、経済的被害

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  1. 2008/05/02(金) 00:11:08|
  2. 環境
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